ドリームカジノ事件で運営者側が逮捕された理由について徹底解説

2016年6月、 オンラインカジノ「ドリームカジノ」の経営者ら5人が常習賭博の容疑で、京都府警に逮捕されました。無店舗型オンラインカジノ運営者が逮捕された全国初の事件という事で業界に衝撃が走りました。

2012年11月にオープンしたドリームカジノはボーナスや日本語サポートが充実していた事により人気が高く、会員数は約9,500人、賭け金額の総額は約19億2,600万円に上ったようです。

この記事ではドリームカジノ事件の全容とオンラインカジノの安全性やプレイヤーへの影響、違法なオンラインカジノの見分け方について徹底解説しています。

ハル

ドリームカジノ事件が起きた当時、ベラジョンカジノ等日本語対応オンラインカジノはすでにいくつかありました。しかし、逮捕されたのはドリームカジノだけです。その違いが分かれば安全なオンラインカジノ選びが役立つので、安全重視の方はドリームカジノ事件の全容を把握しておくようにしましょう。

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この記事を読んだらわかること

• ドリームカジノ運営者の逮捕理由
• 運営者逮捕後のドリームカジノ
• 運営者逮捕で起こったプレイヤーへの影響
• 違法オンラインカジノの見分け方

ドリームカジノ運営者達が逮捕された理由

ドリームカジノはオンラインカジノが合法の国オランダ領キュラソーに営業拠点があり、国際ライセンスを取得している事をサイト内に掲載していました。

しかし、実質的な運営は大阪市天王寺区の事務所で行われていたのです。これは日本の法律の賭博開帳図利罪（公営ギャンブル以外の賭博場を開設する罪）にあたります。日本は国が認めた公営ギャンブル以外、国内での運営は法律で禁止されているので逮捕されたのは当然と言えば当然の結果ですね。

但し、全てのオンラインカジノが違法という訳ではありません。オンラインカジノが認められている国で、厳しい基準をクリアしたライセンスを取得して合法的に運営されているオンラインカジノも沢山あります。

インターネットのオンラインカジノサイトを運営し客と賭博したとして、京都府警は１０日、常習賭博容疑で、大阪市中央区本町橋の会社役員、坂本拓也容疑者（３９）ら実質運営者５人を逮捕したと発表した。

引用： 産経新聞（2016/6/10）

ドリームカジノ事件で逮捕された運営者達の結末

ドリームカジノ事件で逮捕された運営者5人全員が裁判で執行猶予付きの有罪判決になっています。

検察は会社役員の男3人を常習賭博罪、従業員の男2人を常習賭博幇助の罪で起訴しました。

判決の結果は下記表の通りです。

容疑者	判決
会社役員 3名	懲役3年（執行猶予4年）
従業員 2名	懲役1年6ヶ月（執行猶予3年）

ドリームカジノで遊んでいたプレイヤーへの影響は？

ドリームカジノはサービス開始から運営者が逮捕されるまでの約3年間、多くの日本プレイヤーに利用されていました。ここからは、そのプレイヤーたちが逮捕でどのような影響を受けたのか順を追って解説していきます。

ドリームカジノカジノで遊んでいたプレイヤーへの影響

• プレイヤーは逮捕されない
• ドリームカジノ運営側から返金対応はなし
• カリビアンカジノがプレイヤーを救済

プレイヤーは逮捕されない

ドリームカジノで遊んでいたプレイヤーは数百人～数千人程度いたと言われていますが、ドリームカジノ事件の際に誰も逮捕されませんでした。

理由は、プレイヤーは「善意の第三者」だったからです。善意の第三者とは、簡単にいえば、知らずに違法サービスを利用してしまった立場ということ。

というのも、ドリームカジノはサイト上で運営会社はキュラソー、決済会社はキプロスと記載していました。プレイヤーは国内の違法運営だと知ることはできなかったというわけです。

なお、プレイヤーに逮捕者は出ませんでしたが、事件後、警察よりプレイヤーに対して電話で警告がなされたようです。

ドリームカジノ運営側から返金対応はなし

プレイヤーは逮捕されなかったものの、ドリームカジノのサービス全体が突然の閉鎖となったため、勝利金や入金した資金の引き出しは一切できなくなってしまいました。

その結果、多くのプレイヤーは数万円～数十万円を失うことに…違法サイトに預けたお金を取り戻す術はなく、完全にプレイヤーの泣き寝入りです。

実は、こういった違法サイトの突然閉鎖・返金対応なしという事件はオンラインカジノ業界で珍しくありません。

ドリームカジノの場合、対応できなかったのは逮捕が理由なので故意ではありませんが、悪質なオンラインカジノだと計画的にプレイヤーの資金を持ち逃げすることもあります。

カリビアンカジノがプレイヤーを救済

実は、ドリームカジノプレイヤーは完全に損をしたわけではありません。

ドリームカジノ事件の一年後、カリビアンカジノが救済に乗り出し、勝利金や入金済の資金の支払いに順次対応することとなりました。

ドリームカジノとカリビアンカジノは無関係です。しかし、無関係な会社が救済措置をとるなんて、とても怪しいですよね。実際、一部プレイヤーの間ではより不信感を買うことになります。

その影響もあってか、悪質なサービスを提供していないにも関わらず、カリビアンカジノは危険なサイトのレッテルを張られてしまいました。（＊カリビアンカジノは2020年5月に日本市場から撤退しています。）

ドリームカジノ事件の一番の被害者はプレイヤー

ドリームカジノ事件は違法オンラインカジノの運営者が逮捕された事件ではありますが、一番の被害者はプレイヤーといっていいでしょう。

プレイヤーは公式サイトの掲載情報を根拠として、海外で合法的に運営されているオンラインカジノだと思って利用しただけにすぎません。にも関わらず、警察から警告を受け、お金も失いかけたのです。

結果的に残高や勝利金の不払いの対応をしてもらってはいますが、何の対応もなしにプレイヤーが金銭的に損する結末となってもおかしくなかった事案といえます。

公式サイトの掲載情報では合法、実態は国内運営で違法。このタイプのオンラインカジノはプレイヤー側では対策のしようがほとんどありません。国内運営の可能性が低いオンラインカジノを見分けられる知識を付けて、遊ぶ先を厳選するしかないです。

違法に運営されているオンラインカジノの見分け方

国内で違法運営されているオンラインカジノや、海外拠点でも違法運営の可能性が高いオンラインカジノを見分けるためにも、オンラインカジノ選びの際は以下項目をチェックするようにしましょう。

• ライセンスの有無
• 運営会社の拠点（登録住所）
• 運営元の過去の運営実績・支払い実績
• サービスを展開している国
• 日本語サポート以外の有無

ライセンスの有無や運営会社の拠点は、合法的に運営されているかどうか見抜くうえで重要です。イギリスやマルタ、キュラソー、フィリピンなどギャンブル合法の代表的な国以外で運営しているなら注意しなければなりません。

運営元の運営実績や支払い実績はオンラインカジノレビューサイトやtwitterなどSNSの口コミを調べればチェックできます。

国内運営の可能性が高くなるのは、サービスを展開している国が日本のみであったり、日本語だけサポート対応していたりと、日本人ユーザーが特に利用しやすい環境が整っている場合です。

安全にオンラインカジノで遊びたい方には、上記項目をすべてクリアしている ベラジョンカジノのような安全性・信頼性抜群のオンラインカジノを選ぶようおすすめします。

ドリームカジノ事件まとめ

この記事のまとめ

• ドリームカジノ運営者は国内でオンラインカジノを運営したため逮捕された
• ドリームカジノで遊んでいたプレイヤーは警察からの注意だけで済んだ
• プレイヤーの返金対応はカリビアンカジノが請け負った
• 国内運営の違法カジノを見分ける知識をつけることが大切

2016年に起きたドリームカジノ事件は日本オンラインカジノ業界においてとても重要な事件です。

この一件を機に、「国内運営のオンラインカジノは危険」「危険なオンラインカジノで遊ぶとプレイヤーは最悪資金を取り戻せない」という認識が広まり、より一層オンラインカジノの安全性がいかに大事か理解されるようになりました。

皆さんも遊ぶオンラインカジノを選ぶ際は重々気を付けてください。選び方を間違えれば、楽しかった記憶がすべて飛ぶほどの被害を受けることになりかねません。